「空いてますね。なるべく距離を置いて乗ってます。必要な用事はありますからね。2割減になったとしても気にならないです。平日でも（時短勤務なのか）サラリーマンの方々が早く帰宅しようとしてますから、いつまでも混みっぱなしはないです。メトロは窓を開けている車両もありますから密接な感じはないです。せめて自粛解除のレベルまでにはなってほしいです」
大阪メトロは4月18日、19日以降の運転について、こうした状況をみて検討する。
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緊急事態宣言発令後、鉄道各社に利用状況を見極める動きが出ているが流動的だ。
JR西日本は宣言発令後の対応について「公共交通機関の役割を全うしなければならないが、国や自治体から列車を減らすよう要請があれば見直しを検討する」とした。
大手私鉄では近畿日本鉄道が発令後に利用者の減少が見込まれる場合、減便を含むダイヤの見直しを検討する方針。阪急・阪神・京阪・南海も利用状況を見ながらダイヤを見直すスタンスを取る。
