2025年大阪・関西万博で、「食」をテーマとするパビリオンとして一般社団法人 ・大阪外食産業協会（本部・大阪市浪速区）が出展する。
26日、日本国際博覧会協会と大阪市内で共同会見して発表した。 これで万博の民間パビリオン13社がすべて確定した。
大阪外食産業協会のパビリオンをめぐっては、2022年2月に出展が内定していたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で協賛金のめどが立たず、同年8月に出展を見送る方針を示していた。その後、予算規模を縮小することなどで資金確保にめどがたち、一転して出展にこぎつけた。
出展内容の詳細は明らかにしていないが、「新・天下の台所～食博覧会・大阪2025」と題し、食文化を伝える展示コーナーを用意する。そして、その場で飲食可能な、フードコートのようなスペースを設けるという。
敷地面積については、当初計画していた約2100平方メートルから約3分の1に絞り、約750平方メートルとした。隣地でパビリオンを運営する飯田グループホールディングスがその分、敷地面積を広げる。
大阪外食産業協会・中井貫二会長（千房ホールディングス社長）は「大阪イコール、お好み焼きやたこ焼きといった”粉もん”だけではなく、日本が誇る食文化を体験していただきたい」とコメントしている。
《大阪・関西万博 民間パビリオン出展13社（五十音順）》
飯田グループホールディングス株式会社 ・
一般社団法人 大阪外食産業協会
住友 EXPO2025 推進委員会
特定非営利活動法人 ゼリ・ジャパン
玉山デジタルテック株式会社
電気事業連合会 ・一般社団法人
日本ガス協会
日本電信電話株式会社
株式会社バンダイナムコホールディングス
株式会社パソナグループ
パナソニックホールディングス株式会社
三菱大阪・関西万博総合委員会
吉本興業ホールディングス株式会社
