大阪公立大学都市科学・防災研究センター（以下、UReC）と大阪大学先導的学際研究機構住民と育む未来型知的インフラ創造部門、神戸モビリティフィールド協議会の三者は、同協議会に参画する3企業とともに、新しい防災教育プログラムを開発、展開している。
三者と共同でプログラム実施に取り組んでいるのは、日本コンピューターネット株式会社（大阪市北区）と、いずれも神戸ポートアイランドに本社を置くTOA株式会社、兵機海運株式会社（ともに兵庫県神戸市中央区）。
神戸ポートアイランドは1995年の阪神淡路大震災で被災、液状化を経験した。現在、同協議会が推進する『スピーカー付きドローン』の実証実験場があり、「普段から防災活動に熱心に取り組まれている地域」（神戸市都市局 小塚満幹部長）でもある。そのことから、昨年11月には、同地域に学び舎を構える神戸市立義務教育学校 港島学園 前期課程（小学校）の4年生88人を対象に、防災ARアプリを活用した講義やドローンを用いた体験などを行った。
授業では、UReCが開発したリアルな災害体験が可能な防災ARアプリを使用。校内を歩きながら、ARを通して、津波により校舎やグラウンドなどで水位が上昇した様子を見るなど、実際の避難経路や初期行動の一助になるワークを展開した。
また、防災に関する重要な知識を楽しみながら習得。「音と防災」をテーマにしたTOAの中家諒氏による授業では、音を届けるためにどのような工夫ができるかを考え、子どもたちは、同社が開発を進める『スピーカー付きドローン』の話に興味津々で聞き入っている様子だった。
さらには、トイドローンのプログラミング授業や、街を描いたマットの上での本格的なドローンの飛行体験など、1995年の阪神・淡路大震災で被災した神戸市ならではの、実体験に基づいた要素を子どもたちの防災意識向上につなげるひと時となった。
大阪公立大学の吉田大介准教授は「（子どもたちに）今、自分たちがいる校舎や校庭、階段や屋上が、津波や地震などの災害時にどのようなことになるのかをARで体験することで、防災を自分ごととして考えてもらうことが重要。防災教育が継続的な取り組みにつながるよう、今後は教育コンテンツの開発に力を入れる予定」と語った。
港島学園 前期課程の辻俊彰総括副校長は、「今回のように、最先端技術に実際に触れる体験ができ、防災意識を高めることは児童にとって本当に貴重だと思う」と話した。
関係者からは、ドローン活用についての言及もあった。
