新型コロナウイルスへの感染歴を調べる抗体検査で厚生労働省は16日、陽性率が東京0.1％、大阪0.17％などとなったと発表した。
国内では多くの人が抗体を持っていない可能性が高いとみられることから今後「感染第2波」に向けた対策が急がれる。
■「必ず来ます。ただし予測はできても覚悟までは」（30代女性・神戸市）
「手洗いうがい、ソーシャルディスタンスについて、私たちはこの2～3か月、十分に思い知らされました。でも予測はできても覚悟まではできてないのが本音です。何をするにしてもあれこれ考えて行動してますから。今後、もっと厳しい制限があるかも知れないですが、こうした『第1波の経験』は大きいですよ。必ず乗り越えられます」
■「関西人の自粛、思った以上に良かったから」（50代女性・大阪市）
「この秋から年末にかけて、嫌な予感がします。こういう時こそデマに惑わされないようにしないと。いま東京都内で連日多くの感染者数が報告されていますが、関西でもそういうことになるんじゃないかと心配になりますよ。でも、関西人って今回（緊急事態宣言発令中）、繁華街などで人っ子ひとりいない様子が報道されてましたね。私も関西人ですが、もっと『がめつく、しつこく、外に出て』というイメージがありましたが、頑張って自粛して、皆で乗り越えようという気概のようなものがありました」
携帯電話大手・NTTドコモの「モバイル空間統計」によると、特に関西の兵庫・大阪・京都の3府県では緊急事態宣言が解除されたのを受け、観光地や繁華街の人出が急速に回復したが、宣言発令中はターミナル駅周辺など人が集まるエリアで8割近い減少率となる傾向となった。
